アイ・オー・データ HDL2-H4 2基/ 拡張ボリューム 採用 4TB

主な仕様について■本商品は、Intel製高速CPUおよびWestern Digital社の高信頼NAS用HDD「WD Red」を2基搭載、　HDD故障時のデータ損失リスクを大幅に低減する仮想ファイルシステム「拡張ボリューム」を採用し、　HDDを含む3年保証を実現したビジネスNASです。■内蔵ハードディスクを2台ごとのセットで「ファイル単位のミラーリング」を実施し、1つのファイルを2台のハードディスクに同時に保存します。　万一片方のハードディスクが破損してももう片方のハードディスクからファイルを復元します。■小〜中規模オフィス向けの2ドライブ搭載のHDL2-Hシリーズは、導入時の初期投資を抑えつつ、　容量が不足した場合も内蔵ドライブ交換や外付ドライブの増設によって継続的な使用が可能です。　内蔵ドライブを上位容量に起動したまま交換することで動的な容量増設が可能です。■ズレ・ひずみが発生しにくいようモノコック構造で補強、梁を上下に配置するなど強度設計を行い、　精密さを要する部分にはリベット止めを採用することで組立精度も保つ自社設計の筐体です。　また、3年保証を実現したWestern Digital社のNAS用HDD「WD Red」を搭載しています。・より詳細な仕様、最新の対応OS、利用方法等について、右上「この商品の紹介ページ」より提供元ホームページをよくご確認のうえ、ご購入ください。・遷移先が提供元メーカーネットショップの場合がございます。価格等が異なりますので、誤購入にご注意ください。・設定・操作方法・保証内容およびその手続き（必要な場合）等、本製品についてのお問い合わせ、ご相談は　提供元メーカーへご連絡いただきますよう、よろしくお願いいたします。スペック表筐体タイプタワー搭載OSLinux搭載済ストレージ容量4000GB最大ストレージ容量4000GB3.5インチスロット搭載済数3.5インチスロット最大搭載数2.5インチスロット搭載済数2.5インチスロット最大搭載数ストレージインターフェース規格SerialATAホットスワップ対応SSD対応RAID対応ソフトウェアRAIDRAID仕様拡張ボリューム、RAID0(ストライピング)、RAID1※出荷時は拡張ボリュームに設定されています。RAIDコントローラー数ファイルシステムその他ストレージ仕様CPUIntelAtom1.86GHzDualCoreProcessorメモリー容量メモリースロット数メモリースロット使用済数NIC仕様1Gb(1000BASE-T/100BASE-TX/10BASE-T、Auto-MDI/MDIX対応)USB仕様USB3.0コネクタ:背面×2、USB2.0コネクタ:正面×1、背面×1その他外部インターフェース仕様拡張スロット数拡張スロット仕様本体サイズ(H)202mm本体サイズ(W)183mm本体サイズ(D)222mm本体重量5500gサイズ・重量備考リダンダント電源消費電力（稼働時）45W消費電力（スリープ時）ファンコントロール対応筐体内温度を検知して自動コントロールハードウェアセキュリティロックケンジントンスロット・ワイヤーフック対応クライアントOSWindows8.1/8(32・64)/7(32・64)/Vista(32)/XP/Server2012R2/Server2012/Server2008/Server2008R2/Server2003SP1/Server2003R2、MacOSX10.5-10.9アクセスコントロールiSCSI（IP-SAN)Wake-On-LAN対応Jumbo　FrameチーミングゼロコンフィギュレーションSSH/TelnetWebDAVDTCP-IPVLANその他通信プロトコルDLNAサーバー仮想化メディアサーバーDHCPサーバー対応アプリケーションバックアップソフトクライアントバックアップソフト「ActiveImageProtector」クラウドストレージ対応対応附属品LANケーブル、ACアダプター、電源ケーブル、ロックキー×2、サポートCD、USBロックキー、管理マニュアル、クライアントバックアップソフト「ActiveImageProtector」取扱説明書(3ライセンス)温湿度条件、最高動作高度温度5〜40℃、湿度10〜85%その他スペック情報■情報は発表当初のものです。対応情報等の詳細は、メーカーホームページの「商品ページ」または、「対応検索システムPIO」(http://www.iodata.jp/pio/)にてご確認ください。エネルギー消費効率0.006W/GB区分Nグリーン購入法対応VCCI対応VCCIClassARoHS指令対応J-Moss対象外その他環境及び安全規格電波法非対象電波法備考電波を発しない為電気通信事業法非対象電気通信事業法備考公衆回線に直接接続しない為電気用品安全法適合法規関連確認日20140618